つわり(妊娠悪阻)は保険適応されるのか。出産にかかる費用まとめ

妊娠・出産

妊娠した多くの女性が悩まされるつわり。症状が重い場合には、急に仕事を休まなければならない状況になる場合があります。これを書いている私自身も休職を余儀なくされとても苦しい思いをしました。

この時心配なのはやはりお金…

この記事ではつわりが重症化し、休職を余儀なくされた場合にもらえるお金や自身の経験談などを含めて内容をまとめています。ぜひ参考にしてみてください。最後には出産にかかる費用もまとめて掲載しています。

この記事は下記のような方にオススメしています😊

  • 現在つわりで苦しんでいる方
  • つわりで休職されている方
  • つわりが重症化し「妊娠悪阻」と診断された方
  • 「妊娠悪阻」で入院されている方

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つわりは保険が適応されるのか

つわり自体は病気ではなく、妊娠中の一般的な症状として広く認識されています。実際に医療的には妊娠は病気ではないため、妊婦健診なども保険が適応されません。日本の医療保険は、病気やケガに対する治療をカバーすることを目的としているためです。

しかし、つわりが重症化して「妊娠悪阻(にんしんおそ)」と診断された場合、医師の治療が必要となるため、この場合には保険の適用対象となります。

ちなみに妊婦健診は、自治体から発行される妊婦健康診査受診券(補助券)を使用することで、一定回数の健診が無料または一部負担で受けられます。通常は妊娠中の定期健診(14回程度)がこの公費負担の対象です。これにより、妊婦の負担が軽減されます。

「傷病手当金」を受け取る方法

「妊娠悪阻」は、日常生活に支障をきたすほどの強い吐き気や嘔吐が続き、脱水や栄養不足のリスクがある状態です。これに対する点滴や薬物治療などが必要となる場合、医療費の一部は保険でカバーされることが一般的です。

また、つわりによって仕事ができず、医師から休業を指示された場合には、「傷病手当金」が受け取れる可能性もあります。これは勤務先の健康保険に加入している場合に適用される制度です。

私もつわりが重症化し妊娠初期に「妊娠悪阻」で3か月休職、そして入院。休職中は給料もないし、入院にもお金がかかるから傷病手当金にかなり救われたな~

傷病手当金とは

病気や怪我などで連続して3日以上休み、仕事ができない場合、その間給料などをもらえないときは、4日目以降、加入している勤め先の健康保険から傷病手当が支給されます。

「傷病手当金」を受け取るためには、以下の条件を満たす必要があるので注意してください⚠️

・業務外の病気やけがで療養中であり、仕事ができないこと
・療養期間が4日を超えていること
・給与の支払いがないこと

また、つわりで申請する場合は医師からの診断書(申請書内に医師が記入)が必要なので治療を受けている病院で作成を依頼しましょう☝️

※ただし、国民健康保険には「傷病手当金」がありません

「傷病手当金」の申請方法

私の場合は休職の為の診断書を会社に提出した際に、担当部署の方に「傷病手当金」を受給できるので支給申請書を作成してくださいと言われました。申請書に必要事項を記入し、会社へ提出。会社が申請してくれました。申請方法は勤め先によって違う場合があるので、具体的には自身の勤め先の担当部署へ確認してみてください。

民間の保険適応について

つわりが重症化し、医師が入院を指示した場合には、入院費用や通院にかかる費用が民間の医療保険でも対応できる場合があります。

さすがに民間の医療保険は適応されないだろうと思っていたけど、適応されて驚いたよ!医療保険に入っている方は確認してみてね

※つわりだけではなく、妊娠に関する疾患がカバーされている場合もあるので、加入している保険の約款を確認しておこう☝️

保険を利用するポイント

  • 加入前に、妊娠に関する症状や合併症が保険でどのように扱われるかをしっかり確認することが大切ですが、既に治療が開始している場合は、保険会社へ問い合わせて内容を確認しましょう。
  • 既に妊娠している状態で新しく保険に加入しようとする場合は、つわりや妊娠に関連する事象は「既往症※1」として除外されることが多いです。

※1 過去にかかった病気や疾患のこと。

医療保険による保障は商品ごとに異なるので、具体的な内容については各保険会社に確認することをおすすめします!

(おまけ)妊娠中にかかる費用

妊娠してから出産、子育てには多くの費用がかかります。急な出費に驚かないためにも事前に確認しておきましょう!

妊婦健診費用

妊婦健診の費用は基本的に自己負担ですが、多くの自治体で妊婦健診の補助券(助成券)が発行されています。この助成券を使用することで、定期健診の一部または全額がカバーされます。

自己負担額:助成がない場合、1回あたり約3,000〜10,000円の費用がかかることがあります。妊娠中の健診回数は通常14〜15回程度です。

妊婦健診とは

妊娠中の母体と胎児の健康状態を定期的に確認するために行われる医療検査です。妊娠中の母体や胎児の健康状態を確認し、異常がないかを早期に発見することが目的です。定期的に受けることで、妊娠中の合併症や異常を未然に防ぐことができます。

出産にかかる費用

出産費用は病院によって異なります。病院のホームページに記載されている事が多いので事前に確認しておきましょう☝️

出産費用の相場:通常、分娩費用は約40〜70万円ほどです。個室を希望したり、無痛分娩を選択した場合、さらに費用がかかることがあります。

帝王切開の場合

帝王切開は、医療行為として健康保険が適用されます。健康保険適用後、自己負担分が発生しますが、高額療養費制度を利用すれば自己負担が軽減される場合があります。

入院費用

出産後の入院は通常5〜7日程度です。入院費用は病院によって異なりますが、相部屋と個室では大きく異なることがあります。個室を選ぶ場合、1日あたり1〜2万円ほど追加でかかることが一般的です。こちらも病院のホームページなどに記載されている事が多いので確認してみましょう😊

その他

その他、妊娠中のマイナートラブルに対応するための費用がかかります。つわりや腰痛、便秘など様々なものがありますが、医師からの処方でお薬を出していただける場合は保険が適用されることがあります。

また、マタニティ用品(ウェアや腹帯など)や、出産準備品(産後用ナプキン、授乳ブラやパットなど)や、育児用品(衣類やチャイルドシート、ベビーカー、ベットなど)などの購入に予想以上に費用がかかる場合がありますので、事前に必要なものはリストアップし出産に向け準備していきましょう!

まとめ

つわりは病気ではないため、保険適応されませんが、重症化し「妊娠悪阻(にんしんおそ)」になった場合は保険適応されることがほとんどです。また、会社勤めをしている場合は「傷病手当金」を受給することができます。民間の医療保険に加入されている方も申請することが出来る場合がありますので、ご自身が加入している保険会社へ問い合わせてみましょう。

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